健康日本21（第二次）に関連する情報｜健康日本21(第二次)分析評価事業

研究課題名健康日本21（第二次）の推進に関する研究

研究年度

平成25(2013)年度～平成27(2015)年度

研究代表者

辻　一郎

所属

東北大学大学院医学系研究科

研究項目

「健康日本21（第二次）実践マニュアル」の推進に関する研修会の開催
健康日本21（第二次）に関する健康意識・認知度調査とその推移に関する研究
健康寿命の指標化に関する研究
中間評価に向けたモニタリング手法の開発に関する研究
こころの健康・休養に関する研究
次世代の健康に関する目標項目の評価法の開発に関する研究
肥満・メタボリックシンドローム対策に関する研究
栄養・食生活の目標のモニタリング及び食環境整備に関する研究
身体活動分野の推進に関する研究
アルコール関連健康障害の保健指導と介入に関する研究
自治体におけるたばこ対策の推進に関する研究

研究目的

以下の４点に関する「健康日本21（第二次）」の推進をサポートする。

健康づくり運動の具体的な進め方に関する情報・スキルを提供する。
PDCA サイクルを重視した事業管理の体制を整備する。
国民における認知度を向上させる。
健康格差の現状把握と縮小策を提言する。

概要

電話調査の結果、平成25年に比べて平成27年で認知度が有意に上昇したものは「健康寿命」「ロコモティブシンドローム」「１日の望ましい野菜の量＝350ｇ」であった。一方、「慢性閉塞性肺疾患COPD」の認知度は有意に低下した。
健康寿命（日常生活に制限のない期間の平均）は、全国と多くの都道府県で平成25年が22年に比べて延伸傾向で、都道府県間のバラツキ（標準偏差）も縮小傾向にあり、健康日本21（第二次）の目標達成に向かっていることが示された。
生活習慣（BMI、喫煙習慣、飲酒習慣、歩行時間）よりも地域活動への参加の方が、教育歴と無障害生存期間との関連をよく説明していた。
低学歴の者ほど喫煙率が高かった。受動喫煙曝露と関連する社会的背景（低学歴層のほか、若年層、男性の協会けんぽ層）が明らかとなった。母親の喫煙と出生体重の減少との関係は低収入により増強される一方、母親より父親の学歴の影響が強かった。
特定健診等の場で禁煙支援を実施している市町村では健診連続受診者における喫煙率減少割合が有意に高いことが分かり、都道府県レベルでの禁煙支援事業の効果が示唆された。
全国の行政担当者に対するアンケート調査により、食環境整備や身体活動などに関する事業の実施状況と課題について検討した。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「健康日本２１（第二次）の推進に関する研究」（平成25～27年度、研究代表者辻⼀郎）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/23948

URL（研究班）

http://www.pbhealth.med.tohoku.ac.jp/japan21/index.html

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

記載なし

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
◎	〇				〇	〇	〇	〇		〇		〇	〇	〇

研究課題名健康寿命及び地域格差の要因分析と健康増進対策の効果検証に関する研究

研究年度

平成28(2016)年度～平成30(2018)年度

研究代表者

辻　一郎

所属

東北大学大学院医学系研究科公衆衛生分野

研究項目

健康寿命の全国推移と都道府県格差の算定・評価に関する研究
健康寿命の延伸可能性に関する研究
生活習慣病の地域格差の要因に関する研究
効果的な生活習慣改善につながる優良事例に関する研究

研究目的

健康寿命（日常生活に制限のない期間の平均）の全国値と都道府県値の推移の評価方法と、「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」と「健康寿命の都道府県格差の縮小」という健康日本21（第二次）の目標の達成状況を適切に評価する統計手法を確立し、実際に算定・評価を行う。
健康増進対策により健康寿命の延伸可能性を示す。健康寿命のさらなる延伸に向けた健康増進対策の効果的な戦略を提言する。
生活習慣や社会経済状況が生活習慣病の地域格差に及ぼす影響を解明し、健康格差の縮小に向けた提言を行う。
効果的な生活習慣改善につながる健康増進対策の優良事例を収集し、その効果を分析・評価することで、優良事例の全国展開を促す。

概要

平成22年から28年にかけて、健康日本21（第二次）の主要目標である「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」と「健康寿命の都道府県格差の縮小」は、ともに達成した。
健康的な生活習慣５種類（非喫煙または禁煙５年以上、１日平均歩行時間30分以上、１日平均睡眠時間６〜８時間、野菜摂取が中央値以上、果物摂取が中央値以上）を全て実践している者と全く実践していない者との間で、65歳時点の健康寿命には 25.4 ヶ月の差があった。生活習慣の改善によって健康寿命が延伸しうることが示唆された。
肥満・運動不足や心疾患・脳卒中既往に関する市町村格差は、生活習慣の違いよりも所得の格差による影響の方が大きかった。多量飲酒率の都道府県格差の推移は、男性では一定の傾向を認めず、女性では拡大傾向を認めた。
市町村における効果的な健康増進事業の実施のためには、都道府県の支援体制、首長のトップダウン、地域・職域との連携、評価の仕組みを組み込んだ事業、地道で継続的な取り組み等が必要であると考えられた。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「健康寿命及び地域格差の要因分析と健康増進対策の効果検証に関する研究」（平成28〜30年度、研究代表者辻⼀郎）総合研究報告書
https://www.pbhealth.med.tohoku.ac.jp/report.html

URL（研究班）

https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27094

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.32-38

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
	◎		〇							〇	〇	〇	〇	〇

研究課題名健康日本21（第二次）の総合的評価と次期健康づくり運動に向けた研究

研究年度

令和元(2019)年度～令和3(2021)年度

研究代表者

辻　一郎

所属

東北大学大学院医学系研究科公衆衛生分野

研究項目

健康寿命の延伸・短縮要因に関する研究
生活習慣・歯科疾患に関する地域格差の要因の解明
健康寿命の延伸可能性の予測に関する研究
健康格差関連要因の解明と指標の研究
慢性疾患に関する地域格差の要因の解明
喫煙の地域格差の要因解明
保健事業等の実施状況と健康指標・医療費等との関連に関する研究
健康寿命の算定・評価と延伸可能性の予測に関する研究
健康寿命の延伸・短縮要因に関する研究
食行動・栄養摂取の地域格差縮小に向けた研究
こころの健康に関する地域格差の要因の解明
健康寿命の地域格差とその要因に関する研究

研究目的

健康日本21（第二次）の進捗状況を評価し、各指標に関する格差の実状とその要因、各指標の達成・未達成の要因を明らかにする。
健康寿命の延伸可能性を定量的に示す。健康寿命の延伸・短縮に関わる要因や格差の要因を分析し、生活習慣改善などによる健康寿命延伸効果の予測法を構築する。
次期プランのあり方を提言する。

概要

厚生労働省「国民生活基礎調査」データを用いて健康寿命の最新値（平成31年値）を算定し、健康日本21（第二次）の最重要目標「平均寿命の増加分を上回る健康寿命の増加」が達成されたことを確認した。
等価所得が低い群では高い群に比べ、義歯を使用していない者の割合が有意に高く、その格差は自己負担割合が大きい群ほど大きかった。
健康格差を縮小するには、脳卒中と心筋梗塞には高血圧への、高血圧には肥満への対策が重要だと考えられた。
近隣の歩道面積割合が高い小学校区に住んでいる高齢者は約３年の追跡期間中の認知度発症リスクが約45％低いこと、幼少期の逆境体験（親の死亡、虐待など）が老年期の認知症・うつ発症リスクと有意に関連することなどが明らかになった。
紙たばこによる受動喫煙曝露は減少したが、加熱式たばこによる受動喫煙曝露は急速に増加した。これらの受動喫煙曝露には教育歴による格差が認められ、特に低教育歴層で著しかった。
小児期・思春期における大都市居住と成人期におけるインターネット依存との有意な関連を認めた。・高血圧と脂質異常症の指標が改善された場合、動脈硬化性疾患の発症高リスクの割合が減少することが分かった。
歩行時間の増加は、健康寿命の延伸に寄与する可能性が示唆された。
NIPPON DATA90データから危険因子（血圧・喫煙・糖尿病・肥満）の組み合わせカテゴリ別に都市・非都市の差を検討したところ、都市部の方で健康寿命が長かった。危険因子が増加するとともに都市部ー非都市部間の健康寿命の差は減少する傾向があった。
有訴者、通院者率が高い都道府県は健康寿命が短かった。喫煙率が高い都道府県では平均寿命と平均自立期間が短かった。健康のために実行している事柄が多い都道府県は健康寿命が長かった。睡眠不足が減少した都道府県は平均寿命と平均自立期間の延びが大きかった。悩みストレス、特に自分の病気や介護で悩むことが健康寿命の格差に影響している可能性があった。
13領域（健康寿命、がん、循環器疾患、糖尿病、こころの健康、高齢者の健康、健康格差の是正、社会環境の整備、栄養・食生活、身体活動・運動、飲酒、喫煙、歯・口腔）について、次期プランで盛り込むべき目標62項目の目標値を提案した。

出典

厚⽣労働⾏政推進調査事業費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「健康⽇本２１（第⼆次）の総合的評価と次期健康づくり運動に向けた研究」（令和３年度、研究代表者辻⼀郎）総括・分担研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/156667

URL（研究班）

https://www.pbhealth.med.tohoku.ac.jp/report.html

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.34、259

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
◎	〇		〇	〇		〇	〇	〇		〇	〇	〇		〇	〇

研究課題名生活習慣及び社会生活等が健康寿命に及ぼす影響の解析とその改善効果についての研究

研究年度

令和元(2019)年度～令和3(2021)年度

研究代表者

近藤　尚己

所属

東京大学　大学院医学系研究科　公共健康医学専攻

研究項目

縦断データ収集及び施策提案
Sullivan 法による二次医療圏単位の健康寿命の算出
国民生活基礎調査等を用いた分析
NDB オープンデータを用いた、都道府県の健康寿命に寄与する要因の検討
マルチレベル分析による社会環境と健康の関連についての研究：熊本地震前後の地域ソーシャルキャピタルの変化が高齢者の精神的健康に及ぼす影響

研究目的

小地域単位で健康寿命を算出する方法を検討する。
検証に必要なデータを新たに収集し、個人の社会生活要因や地域環境と健康寿命やその地域間格差との関係を明らかにする。
国や自治体政府が取り組むべき効果的で公正な健康増進施策を検討し、第三次に向けた施策提案を行う。

概要

社会参加割合などが健康指標の地域格差要因になっていること、社会参加の格差要因として子どもの時の貧困などがあることを明らかにした。
健康寿命と正の関連のあった地域特性は、国保医療費（計・歯科）、地域差指数（歯科）、医療従事者（療法士）、在宅医療施設であった。一方、負の関連のあった地域特性は介護費、介護付き入所施設、ＳＭＲ（がん・心疾患・脳血管疾患・自殺など）であった。
男性においては、年平均気温、睡眠で休養が十分に取れている者の割合が、健康寿命が長いことと有意に関連していた。女性においては、年平均気温、公民館数、平均年齢、睡眠で休養が十分に取れている者の割合、食べる速度が速いと答えている者の割合、ほぼ同じ年齢の同性と比較して歩く速度が速い者の割合が、健康寿命が長いことと有意に関連していた。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「⽣活習慣及び社会⽣活等が健康寿命に及ぼす影響の解析とその改善効果についての研究」（令和元年度、研究代表者近藤尚⼰）総括・分担研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27761

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.45

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
	◎	〇								〇	〇	〇

研究課題名生活習慣病予防活動・疾病管理による健康指標に及ぼす影響と医療費適正化効果に関する研究

研究年度

平成22(2010)年度～平成24(2012)年度

研究代表者

津下　一代

所属

公益財団法人愛知県健康づくり振興事業団　あいち健康の森健康科学総合センター

研究項目

特定保健指導が健康指標に及ぼす効果についての検討
特定保健指導が医療費に及ぼす効果に関する検討
特定保健指導の安全性に関する検討
健康日本21（第二次）の地方自治体における推進に関する研究

研究目的

特定健診・保健指導が健康指標や医療費に及ぼす効果、有害事象等を検討する。

概要

保健指導の積極的支援６か月後では、体重、血圧、脂質、血糖、肝機能に有意な改善を認めた。積極的支援３年後では、BMI・腹囲減少量が有意に大きく、空腹時血糖・HbA1cの悪化を有意に抑制、服薬率が有意に低いことが明らかになった。
体重減少率と検査値改善の間に有意な関連がみられた。
一人当たり医療費および薬剤費に対して、メタボリックシンドローム階層化判定の有意な関連が示された。
体重の１％の増減は、医療費５％程度に反映することが分かった。保健指導の生活習慣病医療費低減効果は、保健指導完了後１年後がもっとも高かったが、２～３年後は効果が弱くなった。
保健指導中の事故は、整形外科的傷病が散見された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「⽣活習慣病予防活動・疾病管理による健康指標に及ぼす影響と医療費適正化効果に関する研究」（平成22〜24年度、研究代表者津下⼀代）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/21248

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.44

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
	〇		〇	〇

研究課題名糖尿病性腎症重症化予防プログラム開発のための研究

研究年度

平成27(2015)年度

研究代表者

津下　一代

所属

公益財団法人愛知県健康づくり振興事業団　あいち健康の森健康科学総合センター

研究項目

糖尿病性腎症重症化予防プログラム開発に向けた予備的な調査
糖尿病性腎症重症化予防プログラム開発

研究目的

規模を問わず多く市町村や広域連合が実践可能な糖尿病性腎症重症化予防プログラムの開発及び効果検証のための評価指標を考案する。

概要

糖尿病性腎症重症化予防プログラムの目的は、糖尿病が重症化するリスクの高い未受診者・受診中断者に対し、適切な受診推奨、保健指導により治療に結びつけるとともに、治療者においても保健指導を行うことで、腎不全、人工透析への移行を防止することである。
自治体の状況に応じて選択できるよう、①健康診査等で選定されたハイリスク者に対する受診勧奨と保健指導、②治療中の患者に対する医療と連携した保健指導、③糖尿病治療中断者や健診未受診者に対する受診勧奨と保健指導の３つのプログラムを提示した。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「糖尿病腎症重症化予防プログラム開発のための研究」（平成27年度、研究代表者津下⼀代）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/25317

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.131

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名糖尿病性腎症重症化予防プログラムの効果検証と重症化予防のさらなる展開を目指した研究

研究年度

平成30(2018)年度～令和2(2020)年度

研究代表者

津下　一代

所属

公益財団法人愛知県健康づくり振興事業団　あいち健康の森健康科学総合センター

研究項目

重症化予防プログラムの効果評価
標準的な糖尿病性腎症重症化予防プログラムに向けた検討
重症化予防プログラムの普及に向けた研究

研究目的

国保等を主体とし地域連携に基づく糖尿病性腎症重症化予防プログラムの効果検証と全国自治体への普及を図る。

概要

対象者の個人カンファレンスシート、アウトカム評価に活用可能な事業評価サマリーシートを開発した。
介入前後変化について分析した結果、３年後腎症病期改善群でHbA1c、血圧、脂質の改善がみられた。血糖、血圧、脂質の良好な管理が、腎症進展およびeGFR低下抑制につながる可能性が示唆された。
腎症４期で年間医療費（外来＋調剤）が高額になり入院医療費発生率が高くなることが示された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「糖尿病性腎症重症化予防プログラムの効果検証と重症化予防のさらなる展開を⽬指した研究」（令和元年度、研究代表者津下⼀代）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27744

URL（研究班）

https://ktsushita.com/index.php/4kenkyuhan/zyusyokayobou/

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.131

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			〇	◎

研究課題名大規模コホート共同研究の発展による危険因子管理の優先順位の把握と個人リスク評価に関するエビデンスの構築

研究年度

平成23(2011)年度〜平成25(2013)年度

研究代表者

岡村　智教

所属

慶應義塾大学医学部

研究項目

統合コホートデータベースの拡充
統合データベースの解析
人口寄与危険割合の検討
厚生労働行政への貢献
個別研究と新規コホートの支援

研究目的

先行研究の継承とそのデータベースの拡充、それを用いた解析を通じて日本人の脳・心血管疾患の予防に直接的に資するエビデンスを構築する。

概要

日本人男性集団では、高血圧を併せ持った喫煙が循環器疾患死亡数の約30%に寄与していた。
血圧の上昇は30歳代から80歳代までどの年代でも循環器死亡に直線的に関与することが分かった。
高コレステロール血症は70～89歳の高齢男性や70歳未満の女性で冠動脈疾患のリスクとなることが示唆された。
推算糸球体濾過量（eGFR）低下と蛋白尿（試験紙法）は互いに独立した循環器病の危険因子であり、蛋白尿の有用性が示された。
非服薬者では血圧の上昇に伴い循環器疾患のリスクが直線的に上昇するが、服薬群の脳卒中では直線的なリスク上昇が観察されないことが示された。
冠動脈疾患のリスクを上昇させるのは他の脂質異常を伴った低HDLコレステロール血症だけであった。
男性では喫煙かつCDK群の冠動脈疾患リスクはCKD単独より70%高くなった。
低HDLコレステロール血症がCKD群の生命予後の規定要因であることが示唆された。
血圧区分が高くなると高コレステロール血症の冠動脈疾患リスクが明瞭になった。
動脈硬化学会ガイドラインの冠動脈疾患絶対リスク評価はほぼ妥当であるが、ハイリスクの上位10％については過大評価があることが分かった。
低コレステロール血症領域で肝臓がんの死亡率が高く、コレステロール測定時の肝硬変の存在など因果の逆転が示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「⼤規模コホート共同研究の発展による危険因⼦管理の優先順位の把握と個⼈リスク評価に関するエビデンスの構築」（平成23〜25年度、研究代表者岡村智教）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/22637

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.104

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
		〇	◎											〇

研究課題名患者データベースに基づく糖尿病の新規合併症マーカーの探索と均てん化に関する研究―合併症予防と受診中断抑止の視点から

研究年度

平成25(2013)年度～平成27(2015)年度

研究代表者

野田　光彦

所属

国立国際医療研究センター　糖尿病研究部

研究項目

糖尿病マニュアルの作成
診療マニュアルの有効性を検証するためのパイロット研究
システマティックレビューとメタアナリシス
多様な診療施設グループによる糖尿病患者データベースの構築
糖尿病性血管合併症患者におけるプロテオーム解析

研究目的

以下により、糖尿病患者の受診率を向上させる。

現時点でのエビデンスを収集して病期・病態別の糖尿病診療マニュアルを作成・更新・維持し、その有効性の検証を行う。エビデンスが不足する部分は、標準化された診療データ収集・蓄積システムを構築する。
糖尿病の新規合併症（がん、認知症、うつ、骨粗鬆症、歯周病等）を含む合併症の新たなマーカーを探索し、それらへの対応策を標準化する。
「糖尿病受診中断対策マニュアル」の検証と「糖尿病未受診者減少マニュアル」を作成する。

概要

検査の頻度や選択薬剤の優先度を明記した「糖尿病標準診療マニュアル（一般診療所・クリニック向け）を作成・公表し、有効性を検証した。
National Center Diabetes Databaseに患者情報を登録・拡充し、心血管リスク因子（血圧、脂質、HbA1c値）および降圧薬、脂質異常症治療薬、血糖降下薬の使用状況について集計・解析を行った。
糖尿病患者の受診中断に関連する要因や介入効果の検討を行った。
医療従事者に向けた「糖尿病受診中断対策包括ガイド」および「糖尿病受診中断対策マニュアル」を作成し、啓発活動を行った。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「患者データベースに基づく糖尿病の新規合併症マーカーの探索と均てん化に関する研究―合併症予防と受診中断抑⽌の視点から」（平成26年度、研究代表者野⽥光彦）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/23963

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.146

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			〇	◎

研究課題名糖尿病など生活習慣病対策の地域格差の把握とその改善―日本医師会かかりつけ医データベースJ-DOMEを活用して―

研究年度

令和3(2021)年度～令和5(2023)年度

研究代表者

野田　光彦

所属

国際医療福祉大学市川病院　糖尿病・代謝・内分泌内科

研究項目

※報告書未掲載

研究目的

概要

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「糖尿病など⽣活習慣病対策の地域格差の把握とその改善―⽇本医師会かかりつけ医データベース J-DOME を活⽤して―」（令和３〜５年度、研究代表者野⽥光彦）
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/156820

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.147

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名今後の糖尿病対策と医療体制提供のための研究

研究年度

平成29(2017)年度〜令和元(2019)年度

研究代表者

門脇　孝

所属

東京大学医学部附属病院

研究項目

糖尿病関連のガイドラインの比較検討と学会横断的な診療手引き作成
既存の糖尿病対策事業・研究事業の成果の取りまとめ
糖尿病及び糖尿病合併症の実態把握
糖尿病に対する適切な医療提供体制・医療の質指標
各種団体が制定している療養士等制度の調整

研究目的

糖尿病対策事業・研究をとりまとめる。
NDB（レセプト情報・特定健診等情報データベース）/DPC（診療群分類包括評価）データベースを使用した日本全体における糖尿病及び合併症の実態を把握する。
国民健康・栄養調査を用いた糖尿病の有病者率の推移の規定要因を探索する。
ガイドラインの比較を行う。
地域における糖尿病診療・医療体制の現状を把握する。
各種療養指導士制度の共通点・相違点をリスト化するなど
以上から抽出された課題の解決法の提示、学会間の連携促進、療養指導士制度に対する提言などを行う。

概要

かかりつけ医を基盤として、コーディネーター役としての糖尿病科、専門領域としての腎臓内科・循環器内科、全糖尿患者が受診を推奨される眼科といった関係領域間の紹介基準を整理した。令和2年度診療報酬改定において、生活習慣病管理料の算定要件に、糖尿病患者に対する年１回程度の眼科受診を勧める内容が新たに盛り込まれることに貢献した。
都道府県による糖尿病対策として、糖尿病性腎症重症化予防プログラムや連携推進、人材育成、予防活動などの事業を行っていることが分かった。
NDB特別抽出データにて、HbA1c実施率は非常に高い値であったが、網膜症の検査率は47％、尿蛋白・アルブミン尿の実施率は19％であった。
国民健康・栄養調査にて、糖尿病有病率に影響を与える因子を検討したところ、肥満（BMI≧25kg/㎡）のみが各年で共通して有病率と関連する因子として認められた。
NDBを用いた１型糖尿病に関する検討では、インスリン枯渇症例には地域差は見られず、人口１万人あたり10人未満であった。
「第７次医療計画中間見直し」の糖尿病対策評価指標として、厚生労働省健康局へ提言した①糖尿病患者の新規下肢切断術の件数、②１型糖尿病に対する専門的治療を行う医療機関数の２案が承認された。
「日本糖尿病療養指導士制度」「高血圧・循環器病予防療養指導士制度」「腎臓病療養指導士制度」「肥満症生活習慣改善指導士制度」の４つの制度が、連携協議会の形式で連携を継続していく方針について、全体の合意が得られた。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「今後の糖尿病対策と医療体制提供のための研究」（平成29〜令和元年度、研究代表者⾨脇孝）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27735

URL（研究班）

https://www.pbhealth.med.tohoku.ac.jp/report.html

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.146

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究

研究年度

平成29(2017)年度〜令和元(2019)年度

研究代表者

山下　英俊

所属

山形大学　医学部

研究項目

萎縮型加齢黄斑変性に関する研究
網膜色素変性に関する研究
黄斑ジストロフィに関する調査研究
強度近視性網膜絡膜萎縮に関する調査研究
家族性滲出性硝子体網膜症の診療の手引きの作成
特発性中心窩毛細血管拡張症に関する研究
急性帯状潜在性網膜外層症に関する調査研究
視覚身体障害者認定の実態疫学調査

研究目的

希少難治性眼疾患の診断基準や診療ガイドラインの策定、診断基準に基づく疫学調査による現状の把握を行う。
視覚身体障害の認定状況の全国調査を行い、難治性眼疾患患者に対する福祉行政の現状を把握する。

概要

家族性滲出性硝子体網膜症、強度近視性脈絡膜萎縮、黄斑ジストロフィ、特発性傍中心窩毛細血管拡張症、急性帯状潜在性網膜外層症の診療ガイドラインを作成し、全国患者数調査を行った。
網膜色素変性症は、患者レジストリシステムを完成させ、症例登録を進めた。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦難治性疾患等政策研究（難治性疾患政策研究）事業「網膜脈絡膜・視神経萎縮症に関する調査研究」（平成29～令和元年度、研究代表者⼭下英俊）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27815

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.146

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名大規模レジストリ大規模臨床試験の分析による合併症予防に有効な標準糖尿病診療の構築のための研究

研究年度

令和元(2019)年度～令和3(2021)年度

研究代表者

植木　浩二郎

所属

国立国際医療研究センター　研究所　糖尿病研究センター

研究項目

糖尿病合併症予防による医療コスト削減と薬剤費などの医療費のバランスについても検討したうえでの標準治療の策定についての研究
J-DREAMS（診療録直結型全国糖尿病データベース）J-DOIT3（糖尿病合併症を抑制するための臨床試験）に関するデータ収集、NDB（レセプト情報特定健診等情報データベース）の解析

研究目的

糖尿病治療や合併症の実態、並びにその費用対効果を明らかにする。

概要

J-DOIT3のデータにより、腎症の発症には血糖コントロールだけでなく血圧コントロールが重要であること、骨折のリスクは女性においてFRAX（骨折リスク評価）スコアによって予測される一方、ピオグリタゾンの投与によって上昇すること、網膜症の発症抑制には血糖コントロール並びに低血糖の回避が重要であること、糖尿病の治療満足度は厳格な多因子介入により上昇し、中でも血糖コントロールが重要であることが示された。
J-DREAMSは、検査結果だけでなく、横断解析、縦断解析のいずれにも用いることが出来ると示された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「⼤規模レジストリ・⼤規模臨床試験の分析による合併症予防に有効な標準糖尿病診療のための研究」（令和元年度、研究代表者植⽊浩⼆郎）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27752

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.147

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			〇	◎

研究課題名新型コロナ感染症流⾏による糖尿病患者の⽣活様式・受診⾏動の変化が重症化に及ぼす影響の解析と今後の診療体制構築のための研究

研究年度

令和2(2020)年度～令和4(2022)年度

研究代表者

植木　浩二郎

所属

国立国際医療研究センター　研究所　糖尿病研究センター

研究項目

※報告書未掲載

研究目的

概要

出典

厚⽣労働⾏政推進調査事業費補助⾦厚⽣労働科学特別研究事業「新型コロナ感染症流⾏による糖尿病患者の⽣活様式・受診⾏動の変化が重症化に及ぼす影響の解析と今後の診療体制構築のための研究」（令和３年度、研究代表者植⽊浩⼆郎）
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/155910

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.147

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名糖尿病の実態把握と環境整備のための研究

研究年度

令和2(2020)年度～令和4(2022)年度

研究代表者

山内　敏正

所属

東京大学　医学部附属病院

研究項目

※報告書未掲載

研究目的

概要

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「糖尿病の実態把握と環境整備のための研究」（令和２〜４年度、研究代表者⼭内敏正）
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/156753

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.117

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
				◎

研究課題名食事摂取基準を用いた食生活改善に資するエビデンスの構築に関する研究

研究年度

平成26(2014)年度～平成28(2016)年度

研究代表者

佐々木　敏

所属

東京大学　大学院医学系研究科

研究項目

日本人の小中学生の食事状況調査
日本人幼児の食事摂取量と健康成長状態等に関する研究
高齢者のための簡易食事アセスメント法の開発
食事指導担当栄養士の知識・技術評価法に関する文献的研究
食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツールの開発

研究目的

幼児、小中学生の食事摂取状況、関連する生活習慣を明らかにする。
食事摂取基準を活用するための科学的かつ実践的なツール（BDHQ 利用システム）を開発し、その動作確認ならびに試験活用を行う。

概要

小中学生の食事状況調査では、学校給食のある日のほうが食事摂取基準指標値を満たす者の割合が多い栄養素が大部分を占めた。また、食事摂取基準への適合度の高い者ほど豆類・野菜類・果実類の摂取量が多く、炭酸飲料・乳酸菌飲料の摂取量が少なかった。飽和脂肪酸の三大摂取源は肉類、乳類、菓子類であった。体格、運動習慣、間食摂取、外食頻度、中食頻度と栄養素・食品摂取量との関連も検討した。
幼児の食事摂取量と健康成長状況では、年齢の上昇に伴い、豆類、緑黄野菜類、果実類以外の複数の食品の摂取量が増加する傾向が観察された。乳類の摂取量は年齢の上昇に伴い減少する傾向が観察された。３歳以上では、3 歳未満に比べて夕食からのエネルギー摂取割合が多くなった。
４つの疾患（高血圧症、脂質異常症、２型糖尿病、慢性腎疾患）の個人結果帳票の内容を再検討し、改訂を行った。個人（患者）の食事（栄養素等）摂取状況を科学的に把握したうえで科学的根拠に基づくガイドラインに準拠した食事指導を短時間で効率的に実施するための仕組みを構築した。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「⾷事摂取基準を⽤いた⾷⽣活改善に資するエビデンスの構築に関する研究」（平成26～28年度、研究代表者　佐々木敏）
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/25911

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.175、246

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
							〇	〇		◎

研究課題名地域保健事業におけるソーシャルキャピタルの活⽤に関する研究

研究年度

平成25(2013)年度～平成26(2014)年度

研究代表者

藤原　佳典

所属

地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター　東京都健康長寿医療センター研究所

研究項目

ソーシャルキャピタル（SC）のコミュニティ間比較に向けた理論基盤の構築
SC理論のベンチマークに基づいた優良事例の多面的評価
特徴的な地域、対象者属性、テーマについてのSCの深掘り
SCを活用した様々な事例の多角的評価

研究目的

多くの自治体で汎用性がある「SCを活用した地域保健事業マニュアル（仮称）」を作成する。

概要

地域住民が主体になって地域の課題を解決していくプロセスを重視したサポートを行うことや，活動の継続および拡大を目指す上で，共通の普及ツール（映像等）を活用することの重要性が示された。
地域保健事業・活動の持つSCは「地域への波及」「発展性」「多様性」の３つの概念で構成されることが明らかになった。
SCの優良事例の検討とともに、毀損事例のレビューも重要である。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦健康安全・危機管理対策総合研究事業「地域保健事業におけるソーシャルキャピタルの活⽤に関する研究」（平成25～26年度、研究代表者　藤原佳典）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/24632

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.218

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
									◎

研究課題名生活習慣改善によるがん予防法の開発に関する研究

研究年度

平成21(2009)年度～平成23(2011)年度

研究代表者

津金　昌一郎

所属

国立がんセンター　がん予防・検診研究センター　予防研究部

研究項目

日本人を対象とした研究における生活習慣要因とがんのレビュー
現行の日本のコホート研究の統合に基づくプーリング解析
生活習慣改善のための具体的方法の開発をめざした介入研究
がん予防に関する個別研究
Web上での自己のがんリスク算出ツールの開発

研究目的

日本人ががんを予防するための適切な生活習慣を、科学的証拠に基づいて提示するとともに、それを達成するための具体的な方法を開発する。

概要

日本人における全がんと主要部位別がんと、食事要因（肉・魚などの食品、食パターン）、栄養素、その他飲料など、糖尿病、メタボリックシンドローム、受動喫煙、心理社会要因、Group1発がん要因（IARC）との関連について評価した。子宮・卵巣がんについては、これらに加えて喫煙、飲酒、BMI、運動、感染との関連も評価した。
デジタルカメラによる食事評価の疫学研究への応用可能性が示唆された。
「日本人のためのがん予防法」で取り上げられている項目のうち、感染を除く５つの要因（喫煙、飲酒、食事、身体活動、BMI）について、１個守るごとに男性では14％、女性では9％の全がんリスク低下が認められた。
人工栄養のみで授乳した女性と比べて母乳のみで授乳した女性では、乳がん罹患、子宮内膜がん罹患の各リスクが低下することが示唆された。
男性において、高強度の身体活動により、抗酸化能力が高まり遺伝子損傷を予防する可能性が示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦第３次対がん総合戦略研究事業「⽣活習慣改善によるがん予防法の開発に関する研究」（平成21〜23年度、研究代表者津⾦昌⼀郎）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/19541

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.268

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
		◎		〇						〇	〇		〇	〇

研究課題名健康増進施設の現状把握と標準的な運動指導プログラムの開発および効果検証と普及促進

研究年度

平成29(2017)年度〜令和元(2019)年度

研究代表者

澤田　亨

所属

早稲田大学　スポーツ科学学術院

研究項目

健康増進施設認定制度の課題調査
運動プログラムの作成

研究目的

健康増進施設認定制度の改善点を明らかにし、改善への取り組みに貢献する。
エビデンスに基づいた運動指導プログラムの作成と普及促進を図る。

概要

健康増進施設認定制度の改善点として、①運動型健康増進施設および指定運動療法施設それぞれの役割の明確化、②運動型健康増進施設認定要件の変更、③健康増進施設大会の開催、④健康増進施設研究の実施と研究成果の積極的な発信を提案した。
12 種類の疾病別運動プログラムリーフレット、4 種類の運動指導前後の体力測定リーフレット、4 種類の運動指導者向け情報提供リーフレットを作成して認定施設が利用できるようにした。
医療費控除制度の利活用促進に向けた改善案については、かかりつけ医が健康スポーツ医の場合とそうでない場合に分けて提案を行った。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「健康増進施設の現状把握と標準的な運動指導プログラムの開発および効果検証と普及促進」（平成29〜令和元年度、研究代表者澤⽥亨）総合研究報告書https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27741

URL（研究班）

https://sites.google.com/site/sssawadalab/koremade

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.283

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
											◎

研究課題名最新研究のレビューに基づく「健康づくりのための身体活動基準2013」及び「身体活動指針（アクティブガイド）」改定案と新たな基準及び指針案の作成

研究年度

令和2(2020)年度～令和3(2021)年度

研究代表者

澤田　亨

所属

早稲田大学　スポーツ科学学術院

研究項目

アクティブガイドの作成
ファクトシートの作成
インフォメーションシートの作成

研究目的

エビデンスに基づいた身体活動基準や身体活動指針の改訂に貢献する。

概要

身体活動基準の要点をまとめた「ファクトシート」や、身体活動指針を広く国民に周知するためのリーフレットである「アクティブガイド」、国民や健康専門家に対して身体活動や座位行動に関連する情報を提供するための「インフォメーションシート」を作成した。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「最新研究のレビューに基づく「健康づくりのための⾝体活動基準 2013」及び「⾝体活動指針（アクティブガイド）」改定案と新たな基準及び指針案の作成」（令和２〜３年度、研究代表者澤⽥亨）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/156710

URL（研究班）

https://sites.google.com/site/sssawadalab/koremade

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.295

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
											◎

研究課題名健康日本21（第二次）に即した睡眠指針への改訂に資するための疫学研究

研究年度

平成25(2013)年度～平成27(2015)年度

研究代表者

兼板　佳孝

所属

大分大学医学部公衆衛生・疫学講座

研究項目

睡眠に関する先行疫学研究レビュー
睡眠習慣に関する介入研究
睡眠習慣の啓発に関する研究
睡眠呼吸障害のスクリーニングの有用性に関する研究
睡眠時無呼吸症候群のリスク、憎悪因子、予後因子に関する疫学研究
睡眠時間、夜勤とその他の生活習慣病リスクとの相乗効果に関する研究
睡眠指針の普及と啓発に関する研究
日本人の睡眠障害に関する疫学研究
全国調査による不眠症状の重複に関する疫学研究

研究目的

新たな疫学研究知見に基づいて睡眠指針を検証する。
個々のライフステージや状況に対応できる実効性のある指針への改訂を提言する。

概要

短時間睡眠は通常時間睡眠よりも、長期的に死亡、糖尿病・高血糖、高血圧、心血管疾患、肥満等を増加させることが示された。
睡眠を得るためには、定期的な運動習慣や入浴が促進的に関与すること、反対に、喫煙、飲酒、カフェイン摂取が睡眠に抑制的に作用することが示唆された。
幼稚園児と小学校１年生と２年生では、絵や劇という方法を取り入れることが、健康教育の効果につながっていた。運動に着目した介入研究では、対照群（知識提供）と介入群（知識提供＋身体活動増加）の両方で睡眠が改善した。高ストレス状態の労働者で原発性不眠を有するものにおいては睡眠に関する認知行動療法を用いた集団睡眠衛生教育と個人睡眠保健指導が有益であることが判明した。
イビキが高頻度であることや大きいことが高血圧の危険因子である可能性を調べ、それについて啓発活動を行うことで、その認知度や知識の向上につながることが示された。
メタボリックシンドロームの発症には、睡眠時間・交替制勤務・休日取得状況・食習慣・運動習慣・飲酒習慣が有意に関連し、これらの生活習慣の異常が増えるほど、発症のハザード比も上昇する所見を得た。
交替制勤務が健康に与える影響について、メタアナリシスによる量的結合にて有意にリスクが上昇したと報告されている疾患は、乳癌、糖尿病、早産、流産、低出生体重児、子宮内発達遅延、月経不順、不妊症、虚血性心疾患、虚血性脳卒中があった。有意なリスク上昇の研究報告のある疾患として、睡眠障害、乳癌、前立腺癌、体重変化、メタボリックシンドローム、多産、消化管疾患があった。
床上時間が短いことは、うつ病に対して促進的な関連性を有することが明らかとなった。「充分な睡眠」、「栄養バランス」、「朝食を食べる」という生活習慣はうつ病と有意な負の関連を示した。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「健康⽇本21（第二次）に即した睡眠指針への改訂に資するための疫学研究」（平成25〜27年度、研究代表者兼板佳孝）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/25291

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.312

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			〇	〇		〇	〇				〇	◎	〇	〇

研究課題名「健康づくりのための睡眠指針2014」のブラッシュアップ・アップデートを目指した「睡眠の質」の評価及び向上手法確立のための研究

研究年度

令和元(2019)年度～令和2(2020)年度

研究代表者

栗山　健一

所属

国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　睡眠・覚醒障害研究部

研究項目

睡眠健康指標としての「睡眠の質」の必要性および日本の睡眠医療に関するアンケート調査
睡眠健康指標としての睡眠時間の有用性、妥当性調査
睡眠健康指標としての「睡眠休養感」と、「睡眠の質」の構造・性質的差異の検討
国内コホート研究および米国睡眠研究データベース（NSRR）を用いた、「睡眠休養感」および「睡眠の質」の健康アウトカムへの影響調査
ピッツバーグ睡眠質問票を指標とした「睡眠の質」と健康アウトカムの関連調査
「睡眠の質」改善・向上法に関する啓発方策の検討およびシステマティックレビュー・メタ解析

研究目的

国民の健康増進に資する新たな「睡眠の質」指標を開発する。

概要

「睡眠の質」指標として、主観的な睡眠の質を測る指標である「睡眠休養感」を用いることが、睡眠時間と相補的関係性を担保する上でも、妥当性が高いと考えた。
主観的な睡眠の質を測る指標として「睡眠休養感」が、寿命延伸予測因子であることが明らかになった。
中年世代では、7 時間以上の睡眠時間確保は総死亡を低下させた。さらに休養感のある十分な長さの睡眠時間が総死亡リスクを低下させた。これに対し高齢世代（65 歳以上）では、長く臥床（8時間以上）しているにもかかわらず休養感が乏しい場合、総死亡を増加させた。
低い「睡眠休養感」がうつ病と高血圧の新規発症危険因子であることが示された。
主観的睡眠時間と客観的睡眠時間の比で示される、睡眠時間の主客比と総死亡の関係を検討した結果、高い主客比が総死亡リスク増加と関連した。低いレム睡眠出現率も同時に総死亡リスクに寄与するが、主客比はレム睡眠出現率と独立して総死亡リスクと関連した。
低い「睡眠の質」と、生活習慣病（体重増加・心血管疾患）やうつ病の発症リスクが関連した。
「睡眠の質」（PSQI 得点）を向上しうる因子として、非薬物介入（ピラティス、指圧、太極拳、社交ダンス、アロマ）に一定の効果が示された。

出典

厚⽣労働⾏政推進調査事業費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「「健康づくりのための睡眠指針2014」のブラッシュアップ・アップデートを⽬指した「睡眠の質」の評価及び向上⼿法確⽴のための研究」（令和元〜２年度、研究代表者栗⼭健⼀）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/146780

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.312

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			〇			〇						◎

研究課題名適切な睡眠・休養促進に寄与する「新・健康づくりのための睡眠指針」と連動した行動・習慣改善ツール開発及び環境整備

研究年度

令和3(2021)年度～令和5(2023)年度

研究代表者

栗山　健一

所属

国立精神・神経医療研究センター　精神保健研究所　睡眠・覚醒障害研究部

研究項目

新「健康づくりのための睡眠指針」策定のための新知見探索
職域における睡眠衛生指導による睡眠健康改善効果の検討に関する研究
睡眠休養感の促進を目的としたプラットフォーム開発のための基礎的研究

研究目的

個人が使用可能な睡眠健康チェックボックスの開発と、これに基づく次期「健康づくりのための睡眠指針」の改定に資する資料作成をする。

概要

働き盛り世代の健康増進を目指す上では、職場における取り組みが有効である。
睡眠休養感の低下が示唆された因子として、不適切な食習慣（早食い、就寝時間近くの食事、夜食、朝食欠食）、低い身体活動・能力（非定期的な運動、低い身体活動、および遅い歩行速度）、疾病数や未就労、ストレス量の増加、不眠症状やうつ症状、睡眠時無呼吸の悪化、夜間の寝室環境における光曝露量増加、夜間の騒音環境が挙げられた。
睡眠休養感の向上が示唆された因子として、咀嚼機能や周囲のサポート（ソーシャルキャピタル）の改善、日中の光曝露量増加が挙げられた。
睡眠時間は主観・客観評価ともに睡眠休養感に影響し相互促進的な関係性にあることが示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「適切な睡眠・休養促進に寄与する「新・健康づくりのための睡眠指針」と連動した⾏動・習慣改善ツール開発及び環境整備」（令和３年度、研究代表者栗⼭健⼀）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/156815

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.312

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
						〇						◎

研究課題名未成年者の喫煙・飲酒状況に関する実態調査研究

研究年度

平成22(2010)年度～平成24(2012)年度

研究代表者

大井田　隆

所属

日本大学医学部　公衆衛生学分野

研究項目

未成年の喫煙・飲酒状況に関する実態調査研究

研究目的

わが国の中高生の喫煙及び飲酒実態とその動向を明らかにする。
変動に影響を及ぼす要因の関連を検討する。
わが国の喫煙、飲酒対策の推進方策を検討する。

概要

経年的に観察して（平成8年、12年、16年、20年、22年、24年）中高生の喫煙率、飲酒率は概ね減少していると示唆された。
平成20年と22年を経年的に比較して、タスポを使用したタバコの入手経験のある生徒の割合が増加していると示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「未成年者の喫煙・飲酒状況に関する実態調査研究」（平成22～24年度、研究代表者⼤井⽥隆）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/21263

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.319、333

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
													◎	◎

研究課題名未成年者の健康課題および生活習慣に関する実態調査研究

研究年度

平成25(2013)年度～平成27(2015)年度

研究代表者

大井田　隆

所属

日本大学医学部　公衆衛生学分野

研究項目

未成年者の健康課題および生活習慣に関する実態調査研究

研究目的

わが国の中高生の喫煙及び飲酒実態とその動向を明らかにする。
変動に影響を及ぼす要因の関連を検討する。
わが国の喫煙、飲酒対策の推進方策を検討する。

概要

経過的に観察して（平成8年、12年、16年、20年、22年、24年、26年）中高生の喫煙率、飲酒率ともに概ね減少していると示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「未成年者の健康課題及び⽣活習慣に関する実態調査研究」（平成25～27年度、研究代表者⼤井⽥隆）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/25308

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.319、333

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
													◎	◎

研究課題名飲酒や喫煙等の実態調査と生活習慣病予防のための減酒の効果的な介入方法の開発に関する研究

研究年度

平成29(2017)年度〜令和元(2019)年度

研究代表者

尾﨑　米厚

所属

鳥取大学医学部社会医学講座環境予防医学分野

研究項目

中高生の喫煙及び飲酒行動に関する全国調査
わが国の成人の飲酒行動に関する全国調査
事業所従業員における生活習慣病のリスクを高める飲酒をしている者に対する減酒支援プログラムの開発と、AUDIT（アルコール使用障害同定テスト）によるスクリーニングに続く減酒支援介入の効果検証

研究目的

わが国の中高生の飲酒及び喫煙行動とその関連要因、実態、課題を明らかにする。健康日本21（第二次）の評価指標を提出する。中高生の生活習慣に関する新たな課題を明らかにする。
成人の飲酒行動の全国調査の調査内容案に関わり、調査結果を集計する。
地域保健または職域保健で活用可能な生活習慣病のリスクを高める飲酒を減らすための簡易介入方法を開発し、その効果を介入研究の手法を用いて検証する。

概要

中高生の飲酒頻度および喫煙頻度は減少していた。飲酒者の中に多量飲酒者やビンジ飲酒者（機会大量飲酒者）が一定割合含まれていること、多くの飲酒者や喫煙者がアルコールやタバコを自ら購入できていること、ノンアルコール飲料の使用頻度が高いこと、中高生がアルコールハラスメントの被害を受けていることが明らかになった。新型タバコの頻度が紙巻タバコに近い程度あること、値段・年齢確認・自販機の制限は入手困難性を上げていると考えられたこと、受動喫煙の曝露頻度が高く家庭外での頻度が減っていないこと、睡眠障害の頻度が相変わらず高いこと、インターネットの過剰使用の割合が大きく増加したことが明らかになった。
平成30年全国調査で、男性のAUDIT12点以上、1日40g以上の飲酒者の割合が平成25年に比較し有意な減少を認めた。機会大量飲酒（30日以内に、1回純アルコール60g以上飲酒）者割合は男女計で増加を認めた。
研究班で作成したワークシートによる通常版の節酒支援の介入群は、飲酒量の減少が見られた。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「飲酒や喫煙等の実態調査と⽣活習慣病予防のための減酒の効果的な介⼊⽅法の開発に関する研究」（平成29～令和元年度、研究代表者尾崎⽶厚）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27739

URL（研究班）

https://www.med.tottori-u.ac.jp/introduction/medicine/about/3318/3327/23771.html

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.319、333

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
													◎	◎

研究課題名喫煙、飲酒等生活習慣の実態把握及び生活習慣の改善に向けた研究

研究年度

令和2(2020)年度～令和4(2022)年度

研究代表者

尾﨑　米厚

所属

鳥取大学医学部社会医学講座環境予防医学分野

研究項目

中高生の喫煙及び飲酒行動に関する全国調査
産業保健の現場における減酒支援ブリーフインターベンション（生活習慣の行動変容を目指す短時間の行動カウンセリング）の効果検証に関する研究

研究目的

今までの全国調査の結果と今回の結果を比較し、わが国の未成年者の喫煙、飲酒行動の課題を明らかにする。
成人の労働者の問題飲酒者に対する減酒支援の効果を評価する

概要

新型コロナウイルス感染症の流行下で、中高生の飲酒行動、喫煙行動、生活習慣等に関する全国調査を、自宅で実施するインターネット回答方式で実施したが、解析を行うに値する十分な回答結果を得ることができなかった。
今回の研究結果では、サンプルサイズの不足により有意差は示せなかったが、産業保健現場での保健師によるスクリーニングの後の減酒支援が医療現場と遜色のない一定の効果を示すという可能性を強く示唆している。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「喫煙、飲酒等⽣活習慣の実態把握及び⽣活習慣の改善に向けた研究」（令和2年度、研究代表者尾崎⽶厚）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/146857

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.319、333

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
													◎	◎

研究課題名「健やか親子21」の最終評価・課題分析及び次期国民健康運動の推進に関する研究

研究年度

平成25(2013)年度～平成27(2015)年度

研究代表者

山縣　然太朗

所属

山梨大学大学院総合研究部医学域社会医学講座

研究項目

「健やか親子２１」の最終評価および「健やか親子２１（第２次）」のベースラインのために、乳幼児健診調査、自治体調査、学校調査を実施・分析
「健やか親子２１（第２次）」推進のための情報利活用の環境整備に関する研究
都道府県および市町村における次期健やか親子推進のための方略、特に情報の利活用についての提言

研究目的

「健やか親子２１」の指標に関する調査と次期「健やか親子２１（第２次）」に関する資料を収集し、それらを分析して「健やか親子２１」の最終評価および「健やか親子２１（第２次）」策定に貢献する。

概要

「『健やか親子２１』の推進状況に関する実態調査」を実施・分析し、結果を国の「健やか親子２１」の最終評価検討会へ提出した。「健やか親子２１（第２次）」の基本的視点や新課題の設定、指標の選定を行った。
ハイリスク母子（要支援家庭：社会的・精神的な支援が必要な妊婦や家庭）への早期介入を目的として、ハイリスク妊婦を抽出する項目の選定、および妊娠中から介入による効果を判定した。
平成24～26年度の3～4か月児健診の医師の判定項目を分析した結果、定頚、聴覚異常、股関節開排制限、母斑、血管腫、湿疹は市町間の判定頻度の違いが比較的大きい項目であった。
本研究で新しく定義した「改善指数」、「地域健康度」は、乳幼児健診の共通問診項目で得られた生活習慣の縦断データの分析の活用可能であることが分かった。
妊婦健診、乳幼児健診等の市町村事業で得られた個別データや普段の母子保健事業で得られたデータを活用することで、妊婦や医療機関の特性に応じた母子保健事業のさらなる推進が可能となることが示唆された。
発達障害などを持つ気になる子どもについて、専門職は情報共有の核は保護者であることを十分に理解したうえで、情報提供を行うことの目的やメリットと提供する情報の内容を明確に示す必要があることが示唆された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業費「「健やか親⼦21」の最終評価・課題分析及び次期国⺠健康運動の推進に関する研究」（平成25～27年度、研究代表者⼭縣然太朗）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/25245

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.320、334

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
							◎

研究課題名受動喫煙防止等のたばこ対策の推進に関する研究

研究年度

平成28(2016)年度～平成30(2018)年度

研究代表者

中村　正和

所属

公益社団法人地域医療振興協会　ヘルスプロモーション研究センター

研究項目

受動喫煙防止の法規制の強化
広告・販売・後援の禁止
健康警告表示の強化
成人喫煙率減少の目標達成に必要な対策内容の検討
COPD を含めたたばこの健康影響に関する啓発と禁煙推進
加熱式たばこ使用の実態把握と禁煙試行への影響の検討
たばこ使用者を対象としたたばこ対策のインパクト調査
研究成果を踏まえた政策提言

研究目的

たばこ規制枠組み条約（FCTC）に照らして特に取り組みが遅れている受動喫煙防止、広告・販売促進・後援の禁止、健康警告表示の3政策に重点をおき、政策化に役立つエビデンスの構築と実効性のある政策の提言をする。

概要

平成26年時点での喫煙関連疾患への超過罹患数は、能動喫煙79.2万人、受動喫煙24.2万人と推計された。平成27年度の喫煙に伴う超過費用は1兆8093億円と推計された。
喫煙専用室を設けない屋内全面禁煙化（飲食店等）でも営業収入の減少はみられなかった。
屋外喫煙場所の周囲の受動喫煙を防止する対策として、①身長よりも高い十分な高さの壁で四方向から囲い込む、②出入口はクランクを設ける、③壁と路面の間に隙間を残す（必要以上の空間は漏れの原因となる）、④喫煙場所の外での喫煙をしにくくする掲示物を貼る、⑤清掃業者への配慮を促す掲示物を貼ることが有効であることが分かった。
喫煙者の受動喫煙の他者危害性の認識を高めることが禁煙の促進に繋がる可能性が示唆された。新しい曝露指標として、たばこ煙に含まれる発がん性メトロソアミン類によって生成するDNAのメチル付加体の中で、尿中7-mGが有用である可能性が示唆された。
令和元年財務省に提出した要望事項は、画像を含んだ注意文言表示の導入のほか、リスクが低いとの誤解が生じさせる文言の禁止、ニコチン、タール量の表示の中止または主流煙捕集方法のHCI法の変更であった。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「受動喫煙防⽌等のたばこ対策の推進に関する研究」（平成28〜30年度、研究代表者中村正和）総合研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/27090

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.351

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
														◎

研究課題名新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえた地域における歯科医療提供体制の強化のための研究

研究年度

令和2(2020)年度

研究代表者

福田　英輝

所属

国立保健医療科学院

研究項目

歯科診療所に対する調査
病院歯科に対する調査
地方自治体に対する調査

研究目的

新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえた地域における歯科医療提供体制の強化を図るため、緊急事態宣言が発令された令和2年4月/5月から同年8月/9月までの期間における全国の歯科診療所、病院歯科、及び地方自治体が直面した課題、およびこれら機関間の連携を含む歯科医療提供体制の構築状況を明らかにする。
新型コロナウイルス感染症に対する「診療継続計画」策定の現状と課題を明らかにする。

概要

緊急事態宣言期間であった令和2年4月/5月期における患者数および診療収入は、歯科診療所・病院歯科ともに減少した。感染防御資材の充足状況については、「マスク」が不足したとの回答割合が最も大きかった。
各自治体が策定する「新型インフルエンザ等対策行動計画」に「歯科」の位置づけがあると回答した自治体数は小さく、かつ新興感染症等の感染拡大時の歯科医療提供体制の対応指針を準備している都道府県、市町村は存在しなかった。地域完結型の歯科医療提供体制を構築するためにも、自治体と歯科医療関係者との協力のもと、診療継続計画の策定が喫緊の課題であると考えられた。

出典

厚⽣労働⾏政推進調査事業費補助⾦厚⽣労働科学特別研究事業「新型コロナウイルス感染症への対応を踏まえた地域における⻭科医療提供体制の強化のための研究」（令和２年度、研究代表者福⽥英輝）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/146088

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

第３章 P.374

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
															◎

研究課題名次期健康づくり運動プラン作成と推進に向けた研究

研究年度

令和4(2022)年度

研究代表者

辻　一郎

所属

東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分

研究項目

※報告書未掲載

研究目的

概要

出典

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
◎

研究課題名生涯にわたる循環器疾患の個人リスクおよび集団リスクの評価ツールの開発及び臨床応用のための研究

研究年度

令和2(2020)年度～令和4(2022)年度

研究代表者

村上　義孝

所属

東邦大学医学部医学科社会医学講座医療統計学分野

研究項目

集団健診情報による各リスク因子の長期的な予測能の妥当性評価
個人における経時的なリスク因子の変動を考慮した解析
複数回測定された危険因子（経時曝露）を用いたデータ解析法の整理
リスク評価モデルに関連した統合データ解析
個々のコホートの追跡期間延長と新規コホートの追跡調査

研究目的

循環器疾患の生涯にわたるリスクについて、危険因子の変動や予測可能期間に着目し、より精緻な予測可能なツールを開発する。

概要

集団健診情報による各リスク因子の長期的な予測能の妥当性評価では、年齢、血圧、血清総コレステロールでは期間別ハザード比に違いがみられない一方、糖尿病、喫煙では、期間別に大きな違いがみられた。またリスク予測モデルの長期的予測能の検討で時間依存性ROCを用いた解析の結果、男女によらずどの疾患カテゴリにおいても、期間の長短によらずほぼ良好なAUC（予測能）の値が観察された。
リスク評価モデルに関連した統合データ解析では、生涯リスクについて３テーマ(慢性腎臓病、糖尿病と高血圧、統合リスク因子)と、個人の 10 年以内の循環器疾患の予測リスクツールの開発が実施された。

出典

厚⽣労働科学研究費補助⾦循環器疾患・糖尿病等⽣活習慣病対策総合研究事業「生涯にわたる循環器疾患の個人リスクおよび集団リスクの評価ツールの開発及び臨床応用のための研究」（令和2年度、研究代表者村上　義孝）総括研究報告書
https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/146852

健康日本21（第二次）最終報告書引用ページ

記載なし

目標項目分類

全般	健康寿命	がん	循環器疾患	糖尿病	COPD	こころ	次世代	高齢者	社会環境	食生活	運動	休養	飲酒	喫煙	歯
			◎	〇										〇