アマゾン西部アクレ州クルゼイロ・ド・スルの妊婦のデータを分析した結果、週150分以上の身体活動と出生時体重の低下との間に相関関係があり、小児肥満や糖尿病のリスクが低いことが示された、というブラジル・サンパウロ研究財団からの研究報告。

「先行研究で、妊娠中の余暇の身体活動が出生時体重やその他の結果にどのように影響するかが調査されていたが、低中所得国ではこのトピックに関する前向き研究は不足していました」と主任研究者のマルリー・アウグスト・カルドソ教授は述べている。

教授によると、本研究の参加者は80%が白人以外であり、貧困層が多く、それが本研究の特徴となっている。このような地域では、母子栄養不良が主要な懸念事項であり、また職場や家庭での身体活動量が多めであることから、余暇の身体活動は、低出生体重児を増やす懸念もあるのだという。

研究チームは、500名の妊婦とその子供を対象に、週150分以上の余暇身体活動（LTPA）と出生時体重の関係を調査した。LTPAは、標準化されたインタビューによって妊娠中期および後期に調査され、週150分をカットオフとして分類された。

解析の結果、妊娠後期に週150分以上の身体活動を行う習慣は、出生時体重の平均137.9gの減少と関連していることが明らかになった。これらの妊婦から生まれた低体重児のの割合は増加しなかった。

「これは、身体活動が反対の極端につながることなく、過剰な出生時体重のリスクを下げることを意味するかもしれません」と筆頭著者のマイラ・マルタ教授は述べている。

研究はまた、この効果が妊娠中の母親の過度の体重増加によって部分的に媒介されたと結論付けている。言い換えれば、得られた結果はおそらく、運動が妊婦の太りすぎや肥満を防ぐのに役立つという事実にある程度起因している。妊娠中に体重をより多く増やす女性はより大きな赤ちゃんを出産する傾向があるため、身体活動による母親の体重の適切な管理は、赤ちゃんの出産時体重の減少の一部を説明するかもしれない。

「それは小さな媒介効果でした」とマルタ教授は説明している。

「私たちの研究は、特に妊娠中に体重を増やす傾向がある場合は、医療従事者が妊娠中の女性に運動をするようにアドバイスする必要があることを強調しています」とカルドソ教授は述べている。「もちろん、休息が必要な場合もあり、医師の診断は不可欠ですが、座りがちな妊婦の割合は減らす必要があります。」