小児期に肥満だったり心肺機能が低いと、中年期の認知機能に悪影響を及ぼすことが初めて明らかに。このことは、やがて認知症発症とも関連する可能性があることから、認知症予防には小児期からの対策が必要かもしれないという。豪国立健康加齢センターが行った30年以上に渡る追跡調査の結果から。

スポーツや各種活動により、筋力や心肺フィットネス、持久力の発達した子供は、後年の健康状態が良くなることが知られている。また成人期の健康状態が高いほど、認知機能が向上し、後年の認知症のリスクが低下する。

本研究は、1985年に7〜15歳だった子ども1244人を対象にフィットネス（心肺、筋力、筋持久力）および身体測定（ウエスト/ヒップ比）の評価を行い、その後2017〜19年まで（当時の年齢39〜50歳、平均年齢44歳）追跡した。

結果、心肺機能と筋力のレベルが最も高く、ウエスト/ヒップ比が低かった子供は、中年期になると処理速度と注意力のテスト、および認知機能全般におけるスコアが高いことが発見された。この関連は、学力や社会経済的地位、中年期の喫煙や飲酒とは関係なくみられたという。

研究グループのカリサヤ准教授によると、これは、中年期の認知機能と、客観的に測定された小児期のフィットネスの表現型プロファイルや肥満との関係を示す最初の研究だという。

認知能力の低下は早ければ中年期に始まる可能性があり、中年期の認知力の低さは高齢期に軽度の認知障害や認知症を発症する可能性が高くなるため、認知機能低下を防ぐ可能性のある生活要因を早期に特定することが重要であると准教授は述べている。

「重要なことに、この研究はまた、将来の認知機能低下に対する予防戦略を、幼児期までさかのぼって開始する必要があるかもしれないことを示しています。これにより、脳は高齢者の認知症などの発症に対する十分な備えを育てることができます。」