定期的な運動と専門家の食事アドバイスは、フレイルの高齢者の可動性の問題を減少させることに関連しているようだ、という伊ジェメリ大学総合病院などからの研究報告。

研究チームは、2016年から2019年の間に欧州11カ国の16の臨床施設から集められた身体的フレイルとサルコペニア（身体機能の低下と低筋肉量の組み合わせ）の1,519人の男性と女性（平均年齢79歳）を対象とした。

参加者はランダム、760人が介入群、759人が対照群に振り分け、最大36か月間監視された。介入群は、個別の栄養カウンセリングと並行して、センターで週2回、自宅で最大4回、中強度の身体活動セッションを受けた。活動量は、大腿部に装着されたアクチメーターによって測定された。対照群は、月に1回健康的な加齢に関する教育を受け、インストラクターが指導する上半身のストレッチ運動やリラクゼーション法のプログラムを受講した。

身体的フレイルおよびサルコペニアは、身体的パフォーマンスバッテリー（SPPB）スコアが3-9ポイント（スコア範囲0-12、スコアが低いほど身体機能が低いことを示す）で筋肉量が少ないが、15分で400mを独立して歩くことができる、と定義された。

解析の結果、SPPBスコアが開始時に3-7だった参加者のうち、可動性の障害は介入群の47%、対照群の53%で発生した。

持続的な可動性の障害（2回連続で400m歩行ができない）は、介入群の21%、対照群の25%に発生した。

介入24カ月後と36カ月後のSPPBスコアの上昇は、介入群のほうが対照群よりも大きかった。

介入群の女性は、対照群の女性に比べて、筋力の低下が24カ月で0.9kg少なく、筋量の低下が24カ月で0.24kg、36カ月で0.49kg少なかった。男性では群間に有意差はみられなかった。

有害事象の発生は、介入群で56%、対照群で50%にみられた。

SPPBスコアが高かった（8-9）参加者では、介入は可動性障害を発症するリスクに影響せず、身体能力にわずかな影響しか及ぼさなかった。

研究者はいくつかの制限を認めている。たとえば、重要な認知障害のある高齢者は含まれず、ほとんどすべての参加者が白人であったため、調査結果は他の民族グループには当てはまらない可能性がある。