店舗、レストラン、バーなどで提供されている飲食品の品揃えを変えることで、食事を改善し、不平等を減らし、環境を保護できるかもしれない、という英国ケンブリッジ大学からの研究報告。

研究チームは、食品の利用可能性を変化させる介入研究についての2019年のコクランレビューを更新し、4件の新たな研究を含む9件の実世界の研究についてまとめた。

たとえば、カフェテリアでのヴェジタリアン食の選択肢の割合を25％から50％に増やすと、肉料理の選択がほぼ8ポイント（81％から73％に）減少した。

同様に、カフェテリアで利用できる低カロリー食の割合を42％から50％に増やすと、購入カロリーがほぼ5％減少した（384kcalから366 kcal）。

また、オンラインスーパーでの購入に関する調査の初期の結果は、利用可能なアルコール飲料の割合を75％から50％または25％に減らすと、ノンアルコールビールとワインおよびソフトドリンクの割合が24％から各々32％または45%に増えた。

「本調査結果は健康と持続可能性を促進する戦略として、利用可能性の介入を含める機会があることを示す助けになるだろう」と研究者はコメントしている。