ファストフード大手のマクドナルドは、高所得国よりも多くのインスタグラム投稿、価格プロモーション、子供向け商品によって、低中所得国の子供たちに焦点を当てているようだ、という米国ニューヨーク大学ランゴーン医療センターからの研究報告。

研究チームは、マクドナルドによる世界15か国における2019年9月-12月のインスタグラム投稿と2020年4月までのそれに対するビュー、フォロワー、「いいね」を集計して、同社の各国におけるソーシャルメディアマーケティング状況を分析した。

その結果、15か国のアカウントから、合計1,000万人のフォロワーが維持され、390万の「いいね」、164,816件のコメント、3,820万回の動画再生が生み出されたことが明らかになったという。

投稿は合計849件あり、高所得国よりも低中所得国での投稿数が154%多かった。低中所得国3か国の合計は324件で、高中所得国5か国の227件、高所得国7か国の298件よりも多くの投稿がみられた。

高所得国での同社のアカウントは5%と、高中所得国の3%、低中所得国の2.5%に比べて、より健康的な習慣を描く割合が高かった。高所得国での価格プロモーションや無料プレゼントの投稿は14%だったが、低中所得国では40%だった。

「子供をターゲットにした広告と価格プロモーションを通じて、マクドナルドのソーシャルメディア広告は世界で最も脆弱な国の医療問題を悪化させる可能性がある」と研究チームは結論付けた。