英国における食品中の塩分、砂糖、カロリーを低減させる政策は、食品の栄養価の全体的な改善につながっていないようだ、という英国オックスフォード大学からの研究報告。

研究チームは、英国の食品および飲料メーカーのトップ10社とそのブランドを特定し、確立された栄養プロファイルモデルを使用して、2015、16、17、18の4年連続で各アイテムの栄養成分データを調査した。

その結果、調査期間を通じて、栄養プロファイルスコアの変化は認められなかったという。ただし、1社（ケロッグ社）で小さな全体的改善が示されたが、これは2製品での砂糖の削減によるものだった。

健康的に分類される製品数の全体に対する割合は、2015年の46%から2018年の47%へ、健康的と考えられる製品の売り上げの全体に対する割合は、2015年の44%から2018年の51%へ、わずかに上昇した。これは2018年の砂糖税に続く、いくつかのソフトドリンクの砂糖含量の削減によるものと思われる。

10社のそれぞれトップ5ブランドのうちわずかに6ブランドのみが栄養スコアを20%以上改善した。

「推奨されている現在の目標が大きな違いを生んだという証拠はほとんど見られず、より多くの政策措置と透明性のある監視および評価システムがなければ、意味のある変化が生じる可能性は低いと考えている」と筆頭著者のローレン・ケイト・バンディ博士はコメントしている。