子供たちの家と学校の間の通学路にあるファストフード店の利用可能性は、子供たちの体重に影響を及ぼさないようだ、という米国アーカンソー大学からの研究報告。

研究チームは、米国アーカンソー州の2004年から2010年に収集されたデータを解析した。通学路にあるファストフード店をカウントしたところ、総平均ファストフード曝露レベルは、3.34件だった。多くの子供（69.6%）が、自宅から0.5マイル以内での曝露はゼロだった。逆に、子供たちの45.2%が、学校から0.5マイル以内で少なくとも1つのファストフード店に曝露した。

次に、小学校から中学校など、時間経過に伴う、ファストフード曝露の変化と、BMIの変化の関係を調べたところ、ファストフード曝露数の変化は、BMIに影響を及ぼさないことがわかったという。

最終的に、研究チームは、学校へのルートに沿ったファストフードの曝露とBMIとの間に意味のある関連性を発見しなかった。この結論は、さまざまな年齢の子供、および性別、人種、民族別のサブサンプルに当てはまった。研究チームはまた、子供が無料または割引価格の学校給食の資格があるかどうか、または都市部と農村部の子供たちの間で測定された収入による違いを発見しなかった。

これらの調査結果は、商業食品環境でのファストフード施設への単純な曝露が、子供たちの過剰な子供時代の体重増加の主な推進力ではなかったことを示唆している。ファストフードレストランが重要である可能性はあるものの、BMIへの影響はより長期的であるかもしれないが、研究チームは、4年生から8年生への移行と、4年生から6年生または6年生から8年生への移行とが、有意に異なるという証拠を発見しなかったという。

「ファストフードの入手可能性と肥満の間には強い相関関係が見られるものの、因果関係の証明は依然として非常に弱いものに留まるファストフードへのアクセスを制限するような政策は、公衆衛生上の利益をもたらさないかもしれない」と主任研究者のマイケル・トムセン教授はコメントしている。