2年にわたって実施された職域ウェルネスプログラムのデータを解析した結果、職員の健康、健康信条、医療受診率にほとんど影響を与えないことが明らかになった、という米国イリノイ大学アーバナシャンペン校からの報告。

研究チームは、2016年8月9日から2018年4月26日にかけて、イリノイ大学アーバナシャンペン校の4,834名の職員（2,770名が女性、平均年齢43.9歳）を対象に、ランダム化臨床試験を実施した。介入群3,300名は、職域ウェルネスプログラムへの参加招待状を受け取った。対照群1534名は、ウェルネスプログラムに参加しなかった。

12ヶ月目と24カ月目に種々の指標の測定と自己申告が実施された。

解析の結果、12ヶ月目、24カ月目ともに、すべての測定項目において、介入群と対照群に有意差はみられなかったという。ただし、自己申告によるプライマリケア受診の増加、健康信条の改善は、介入群に認められた。

職域ウェルネスプログラムは、臨床アウトカムの有意な変化をもたらさなかった、と研究チームは結論付けた。