6年間に収入が減少すると、その後17年間にわたるCVDのリスクが高まるようだ、という米国、ハーバード大学医学部等からの報告。一方、6年間で収入が増加すると、17年間にわたるその後のCVDのリスク低下が認められた。

先行研究では、収入の高さはCVDリスク低下との関連性が認められている。しかしながら、収入の変化とCVDとの関連についてのエビデンスは限られていた。そこで、今回の観察研究では、収入の変化が心血管疾患のリスクと関連しているかどうか調査したという。

研究では、進行中の『地域社会のアテローム性動脈硬化のリスク』研究からのデータを使用した。対象者は、米国4つの地域（ミシシッピ州、メリーランド州、ミネアポリス郊外、ノースカロライナ州）の約9,000名である。

結果は、平均17年間のフォローアップ中、50％以上の収入の減少は、CVDのリスク増加(心臓発作、致命的な冠状動脈性心臓病、心不全、脳卒中を含む)と関連していたという。一方、50％以上の収入の減少は、CVDのリスク低下と関連性が認められた。

研究の限界点として、健康上の問題を生じた者が、収入を減少させた可能性を否定できない点が挙げられている。