日本の食育：その評価と新たな展開に向けて

【はじめに】

　食育プロジェクトは、平成17年に食育基本法の制定に合わせ、新たに設立されたプロジェクトです。食育は、生涯を通じてそれぞれの世代に応じたアプローチが必要です。これまで、食育プロジェクトでは、様々な世代において食育を進める上での科学的基盤となるような根拠や、具体的方法について提言してきました。例えば、「子どもの食育 2007」において、食育を進める上での現状の問題点を明らかにし、その課題への取り組み方を提案してきました。また、中高年期を対象として、どのような食事をすることが健康の維持につながるのかを明らかにしてきました。

　今、食育は、2010年実施予定の評価に向けて新たな展開が望まれています。そこで、食育プロジェクトでは、新たに食育の現状再解析と評価(法)についての研究及び小児肥満についての研究に着手しました。


【食育の文化的な認識について】

　食育は国民運動として、行政や学校、企業など様々な場において展開されています。これまでの健康施策の展開において、専門家と国民との間の意識や判断基準等の乖離が、施策の実施や普及啓発での障害となっていることが報告されています。

　食育の認知度が伸び悩む背景を明らかにするため、食育に関連する文化的ドメイン（食生活の問題・原因・改善）及び関連する他の要因（年齢、性別、経済社会ステータス、教育レベル、食生活パターン、食育推進に関する知識・経験等）における各ドメイン間での差異を明らかにしようとしています。


【乳児期の健康状態が学童期に与える影響】

　最近成人の肥満や生活習慣病の増加が問題になっています。英国では低出生体重児が、成人してからの心臓血管疾患の死亡率を増加させるという仮説（バーカー仮説）が報告され、胎生期の状況が成人の病気に関係している可能性がでてきました。

　そのため、食育プロジェクトでは、小中学校の学童とその母親を対象として、妊娠期から出生期での母子の健康状態と、学童期の健康状況との間に関連があるかどうかについて検討しています。（図１）。日本において新生児の出生時体重は年々減少しており、子共の成長や成人になってからの疾病等の関連性について注意を向ける必要があります。


【今後の研究の方向】

　子どもの健やかな成長のために大人が何をすべきか、少子化の問題や食育等について幅広く検討していきたいと考えています。【栄養教育プログラム／食育プロジェクト】




関連研究論文

１） 饗場直美、近藤雅雄．高齢者のQOL向上のための免疫能の健全性を保持する日本型食生活の解析．日本栄養・食料学会誌、58、99-102、2005

２） 網中雅仁、近藤雅雄、饗場直美、田口浩子、太田麗、栗原典子、柘植光代、岡純、梶本雅俊、池田真紀、山内博、高田礼子、吉田勝美．健常高齢者における抗酸化食品（ピーマン）による酸化的ストレスの改善の効果。日本臨床環境医学会誌、15、124-130、2006

ニュースレター「健康・栄養ニュース」第8巻1号（通巻28号）平成21年6月15日発行から転載