自治体が身体活動に使用するリソースが自動的に身体活動を増加させることはないようだ、という東フィンランド大学からの研究報告。リソースよりも、個々の要因が身体活動の行動に影響を与える。教育水準が最も高く、健康状態が最も高い人は、教育水準が低く健康でない人よりも、余暇の身体活動に参加した。男性は女性よりも余暇の身体活動に参加したが、女性のほうが通勤の身体活動が多かった。

研究チームは、フィンランド統計局とHealth2000および2011の人口調査のデータを組み合わせて解析を行った。本研究では、2000年と2011年に同じ居住地を持つ人々のみが追跡された。115市町村から3,193人が余暇の身体活動に関する質問に回答し、110市町村から1,394人が通勤身体活動に関する質問に回答した。自治体のスポーツ資源と環境の指標は、自治体がスポーツに費やした金額、歩行者道と自転車道のキロメートル数、公園の面積、1999年と2010年に助成金を受け取ったスポーツ組織の数から算出された。

「最高の身体活動施設でさえ、個人的な動機と身体活動への関心がなければ、人々を活動的にさせないことが示唆されました。フィンランドでは、身体活動のインフラストラクチャはすでに非常に包括的であるため、リソースを増やしても住民の身体活動が自動的に増えるわけではありません」と筆頭著者のヴィルピ・クヴァジャ=ケルナー博士研究員は述べている。

本研究はまた、通勤の身体活動が都市よりも地方自治体の方で低いことを示した。

「これは、地方では通勤距離が長いことが多く、公共交通機関が都市よりも利用できないため、通勤は自家用車で行われることが多いという事実によって説明されます。都市では、通勤はサイクリングやウォーキング、そして必要に応じて公共交通機関と組み合わせることができます。」

クヴァジャ=ケルナー博士によれば、この研究の結果は、住民の身体活動を最も促進するために、地方自治体の身体活動とスポーツ資源をどのように配分すべきかを検討する根拠になるだろうという。