57の社会行動要因を分析した結果、喫煙、離婚、アルコール乱用が、死亡に最も関連する要因であることが明らかになった、というカナダ・ブリティッシュコロンビア大学からの研究報告。

研究チームは、米国民を代表する米国健康退職研究の50-104歳（平均69.3歳）の参加者13,611名のデータを解析した。1992年から2008年に収集された調査データと、2008年から2014年までの死亡データとの関連が検討された。

その結果、57因子のうち、死亡と最も密接に関連していた10の因子は以下の通りであった。

１．現行の喫煙
２．離婚歴
３．アルコール乱用歴
４．最近の財政難
５．失業歴
６．喫煙歴
７．生活満足度の低さ
８．未婚
９．フードスタンプ使用歴
１０．否定的感情

この調査ではすべての可能性のある逆境が調べられたわけではなく、たとえば食糧不安や家庭内暴力はふくまれない。

「喫煙は、40年来、最大の死亡リスクとして理解されてきたが、否定的感情、つまり人生を否定的に感じる傾向、などの要因を特定することで、そこにもっと注目して、死亡リスクに影響を及ぼすことが可能かもしれない。あるいは、財政的困難や失業に焦点を当てて」と主任研究者のエリ・ピューターマン助教授はコメントしている。