砂糖入り飲料に10％の課税をすると、導入された地域において、砂糖入り飲料の購入と摂取量を平均10％減少させたようだ、というニュージーランド、オタゴ大学等からのレビュー報告。

研究では、砂糖入り飲料の課税評価のシステマティックレビューと、メタ分析によりにより砂糖入り飲料の課税が砂糖入り飲料の購入と摂取量に及ぼす全体的な影響を調査することを目的としたという。

研究の抽出基準は、地域や政府による砂糖入り飲料税評価として、税引き前との比較(ｎ=11)か、課税と非課税地域の比較(ｎ=6)がある場合とし、アウトカムは、販売、購入、摂取量(量、エネルギー、頻度で報告)である。課税対象と課税対象外の飲料摂取量のアウトカムは、各税におけるサイズで調整したメタアナリシスで分けて調査した。

結果は、10％の砂糖入り飲料税は、飲料購入、飲料摂取の平均10%減少と関連したという。

いくつかの研究では、税導入後、砂糖入り飲料の代替として、摂取する飲み物を調査した。砂糖入り飲料10％の税金課税では、代替飲料の平均1.9％の増加が認められた。特に水については、2.9％増加が認められた。

「これらの研究で認められたいくつかの差異は、価格のメカニズム以外の可能性も考えられる。例えば、砂糖入り飲料への課税は、商品の摂取に伴う健康上の問題の深刻さを、公衆に知らせるかもしれません」とジョーンズ博士は述べている。