職場のウェルネスプログラムは、特定の行動(規則的な運動や積極的な体重管理)には、効果が認められたが、全体的な改善にはつながらなかったようだ、というハーバード大学等からの報告。

研究では、アメリカ合衆国東部の160の職場が選ばれ、20か所の職場(従業員4,037人)が介入群(ウェルネスプログラムを受ける)、残りの140か所の職場(28,937人の従業員。うち20か所の対照群施設を含む(4,106人の従業員）) が対照群(ウェルネスプログラムを受けない)として無作為に選ばれた。職場のウェルネスプログラムでは、登録栄養士によって実施される栄養、身体活動、ストレス軽減等に焦点を当てている。自己申告による健康的行動(29項目)、臨床測定値(10項目) は、介入群と20か所の対照群で比較し、医療費と利用状況(30項目)、雇用関連(3項目)については、行政データを用い、介入群と140か所の対照群で比較したという。

結果は、18か月後、ウェルネスプログラムを提供している施設で働いていた者は、対照群と比し、健康的な行動として、規則的な運動 (対照群61.9％に対し介入群69.8％)、積極的な体重管理 (対照群54.7%に対し介入群69.2%)を行う割合が高かったという。健康的な行動(健康観、睡眠の質、食品選択)、臨床マーカー(コレステロール、血圧、BMI)、医療費、医薬品費、利用状況、雇用状況(欠勤、雇用期間、業績)等、他のアウトカムについては、有意差は認められなかった。

「我々の調査結果は、職場のウェルネスプログラムは、健康的行動に影響を及ぼす可能性が認められたが、短期間での大きな収益への期待までは難しい」とジルイ・ソング准教授は述べている。