ソフトドリンクの価格を上げると、アルコールの購入に変化が起きるかもしれない、という英国ロンドン大学からの研究報告。糖分が中程度の飲料の価格を上げると、アルコールの購入が減って健康に有益な影響をもたらす可能性があり、ダイエット飲料の価格を上げる場合とは逆の現象がみられたという。

研究チームは、ソフトドリンクに課税すれば、ソフトドリンクの購入は減るかもしれないが、健康への影響を評価するときには、他の飲料の選択についても考慮する必要があることを見出した。特に、アルコール飲料への影響は考慮すべきであるようだ。というのも、アルコール飲料は、ソフトドリンクと同程度かそれ以上の糖分を含んでおり、健康に有害な影響をおよぼすこともあるためである。アルコール飲料の消費量の変化は、ソフトドリンクの価格の変化で起こそうとした影響を強めたり弱めたりする可能性があるかもしれないのである。

研究者らは、2012年1月から2013年12月まで、31919世帯を対象として、飲料の購入600万件のデータを分析した。3種類のノンアルコール飲料(果実飲料、乳飲料、水)と5種類のアルコール飲料(ビール、ラガー、シードル、ワイン、スピリッツ)を3つのカテゴリ、(1)糖分含有量の多い飲料(8g/100 ml以上)、(2) 糖分含有量の中程度の飲料(5-8g/100 ml)、(3) 糖分含有量の少ない飲料(5g/100 ml未満)に分類した。

その結果、糖分含有量の多い飲料の価格が上がるとラガーの購入が増加し、糖分含有量が中程度の飲料の価格が上がるとアルコール飲料の購入が減少し、一方、ダイエット飲料と糖分含有量の少ない飲料の価格が上がるとビール、シードル、ワインの購入が増加することが確かめられた。全般的にみて、価格上昇の影響は、低所得層で最も大きくなることもわかった。

この分析からはこのような相関がみられる理由を説明できないため、さらに研究が必要であるが、財政的な介入を設計するときには、このように様々な影響の可能性を考慮すべきであるようだ。